はり師ってどんな資格？仕事内容や取得方法を解説
医療と看護を知りたい
「鍼灸マッサージ師」とは、はり師、あん摩マッサージ指圧師、きゅう師の資格をすべて持つ人を指すのでしょうか。
医療の研究家
その通りです。鍼灸マッサージ師は、この3つの資格をすべて取得している人のことを指します。
医療と看護を知りたい
はり師が主に使用する治療法は、経穴に鍼を刺す方法ですか。
医療の研究家
はい。はり師は、経穴と呼ばれるツボに鍼を刺して、体の不調を改善するのが主な治療法です。
はり師とは。
-鍼灸師について-
「はり師」とは、はり師・きゅう師・あん摩マッサージ指圧師の国家資格に合格した人のことです。経穴（ツボ）に鍼を刺すことで、痛みやコリなどの体の不調を改善します。
鍼灸師は、3つの資格をすべて取得している人もいます。この場合は、「鍼灸マッサージ師」と呼ばれます。
鍼灸師に関する法律は1947年に制定され、1948年に施行されました。それまでは、鍼灸師は「鍼医」と呼ばれていました。
-勤務先-
鍼灸師は開業することもできますが、近年でははり治療のみを行う治療院は減少しています。接骨院などの、はり以外の治療がメインの施設で勤務する鍼灸師が増えています。
-鍼治療-
はり治療では、鍼を直接皮膚に刺す場合と、鍼管と呼ばれる金属やプラスチックの管に通して刺す場合があります。鍼管は江戸時代に日本で開発されました。鍼管を使用すると、皮膚を切る際の痛みを軽減できます。日本では鍼管法が主流で、中国では鍼管を使用しない方法が一般的です。
-資格取得方法-
* 高校卒業以上の資格があること
* はり師養成所や学校で3年以上学び、決められた単位を取得すること
一般的には、鍼灸師の国家資格受験コースのある専門学校や、あん摩マッサージ指圧師・鍼灸師・きゅう師の資格を同時に取得できる専門学校で学びます。大学や鍼灸短期大学でも受験資格を取得できます。視覚障害などがある場合は、特別支援学校の理療科で受験資格を取得することも多いです。
受験資格を取得したら、はり師国家試験に合格することで資格が取得できます。
はり師とは？
はり師とは、国家資格を有し、鍼灸治療を行う医療専門職です。鍼灸治療は、ツボに鍼や灸を施すことで、身体の不調や痛みを緩和させる伝統的な東洋医学です。はり師は、患者さんの症状や体質を診察し、適切なツボを選択して鍼灸施術を行います。また、はり師は、患者さんの健康状態や生活習慣に関するカウンセリングや指導も行っています。
はり師の勤務先
はり師の仕事先といえば、まず思い浮かぶのは接骨院でしょう。はり師とあん摩マッサージ指圧師の資格を併せて持っている人が多く、これらの技術を利用した施術を提供しています。
その他に、はり師が活躍する場所として鍼灸院があります。ここでは、はり治療のみならず、お灸や漢方薬を用いた総合的な施術が行われています。また、病院や整骨院でも、補助的な治療としてはり治療を取り入れるところが増えているため、はり師の活躍の場も広がっています。
鍼治療と鍼管
鍼治療と鍼管
はり師の仕事の中心となるのが、鍼治療です。これは細い鍼をお体に刺し、経穴と呼ばれるツボを刺激することで、身体の機能を調整し、不調を改善する治療法です。鍼治療には鎮痛効果や自律神経を整える効果があるとされています。
使用する鍼は「鍼管」と呼ばれるケースに収められていて、鍼の深さと角度を調整することができます。鍼管は使い捨てタイプと繰り返し使えるタイプがあり、使い捨てタイプは衛生面に優れ、繰り返し使えるタイプはコストパフォーマンスに優れています。鍼管は針先の太さや長さも種類が豊富にあり、治療部位や症状に合わせて選択されます。
はり師の資格取得方法
-はり師の資格取得方法-
はり師の資格を取得するには、厚生労働省認定の養成機関で3年以上の教育を受け、国家試験に合格する必要があります。養成機関では、はり施術の理論と実技、東洋医学の基礎知識、解剖学や生理学などに関する幅広い知識を学びます。
国家試験は毎年1回実施されており、高い合格率を維持しています。試験の内容は、理論、実技、法規から構成され、受験者はこれらの分野の知識を総合的に問われます。合格者ははり師免許を取得し、はり施術を行うことができます。なお、養成機関を卒業していても国家試験に合格しなければはり師免許は取得できません。そのため、十分な準備と勉強が必要です。
視覚障害等のある人の資格取得
視覚障害等のある方の資格取得
視覚障害等のある方もはり師・きゆう師の資格を取得することができます。ただし、実技試験の一部が免除され、代わりに筆記試験が追加されます。また、実技試験においては、アシスタントをつけることが認められています。さらに、受験料が減免されるなど、特別な配慮が講じられています。
ただし、はり師・きゆう師として働く際には、視覚障害の程度によっては介助が必要な場合があります。そのため、事前に職場環境を確認し、必要なサポート体制を確保しておくことが大切です。